賃貸物件のインターホン交換で空室対策！最新設備で“選ばれる部屋”にアップグレード

近年、賃貸住宅市場では空室の長期化や家賃の値下げ競争が加速し、築年数の経った物件ほど「選ばれにくさ」が顕著になっています。立地や家賃、間取りだけでは差別化しにくくなったいま、オーナーに求められているのは、“他物件と少し違う何か”を備えた部屋づくりです。

こうした中、「空室対策」として注目を集めているのがインターホンのグレードアップです。一見すると地味な施策ですが、実際には入居者のニーズに直結する“安心”という価値を手軽に提供できる改善策であり、費用対効果の高い設備投資のひとつと言えます。

この記事では、インターホン交換がなぜ空室対策として有効なのか、どのような導入方法が現実的か、そして注意点や導入に向かないケースまで、実務的に役立つ情報を整理してご紹介します。

1.いま求められているのは「小さな安心」がある物件

（1）防犯意識の高まりが入居者のニーズに直結

近年、空き巣や不審者に対する不安感が社会的に高まりを見せています。特に都市部では、単身者や若年層、女性の一人暮らしにおいて住環境の安全性が部屋選びの大前提となってきました。その中で、もっとも身近で効果的な防犯設備として注目されているのが「カメラ付きモニターインターホン」です。

これは従来の音声だけのインターホンとは異なり、訪問者の顔を確認できるため、入居者が「誰が来たのか」を目で見て判断できます。録画機能がついている機種では、在宅中だけでなく不在時の来訪者の履歴も確認できるため、不安を“可視化”によって解消する設備として評価されています。

（2）モニター付きインターホンが“選ばれる理由”になる時代

現在、大手の賃貸物件検索サイトでは、「モニター付きインターホン」を検索条件に設定することが可能です。これは、もはや特別な設備ではなく「備えていて当然」と考える入居者が増えているからです。実際、ある程度の家賃帯以上の物件では、この設備がないというだけで候補から外されることさえあります。さらに新築などでは標準装備されているのが当たり前になっています。

競合物件と立地や家賃、間取りで差がつきにくい場合、こうした小さな設備の有無が差別化ポイントになります。物件選びは、細部の印象が大きく影響します。モニター付きインターホンのような設備は、目立たずとも確実に“選ばれる理由”として作用するのです。

2.インターホン交換は“小さく始められる”空室対策

（1）退去時に導入しやすい、1戸から始める改善施策

インターホンの交換は、トイレやキッチンのように水回りの大がかりな改修を必要としないため、退去後のタイミングを活かして1戸単位で導入できる柔軟性があります。とりあえず一部屋で効果を試し、反響が良ければ他の空室にも展開していくという「スモールスタート」ができるのが大きな魅力です。

また、工期が短く、入居前の原状回復工事と並行して作業ができることが多いため、導入の手間や工事のための空室期間延長といったリスクも少ない点もメリットです。コストを抑えながら投資効果を見極められる設備改善として、取り組みやすい手段といえるでしょう。

（2）全戸対応が難しい「オートロック連動物件」には注意が必要

ただし、すべての物件で“1戸から交換できる”わけではありません。特に注意が必要なのが、オートロック付き集合住宅です。これらの物件では、エントランスのオートロックと各戸のインターホンが連動しており、建物全体のインターホンシステムを統一しておかないと正しく動作しない場合があります。

このようなケースでは、1戸だけ別の機種に交換することができず、結果として建物全体での機器更新が必要になることもあります。オートロックの解除や来訪者の呼び出しに不具合が起きると、防犯性を高めるどころか逆に混乱を生むリスクにもなりかねません。

導入を検討する際は、既存の設備の仕様や配線方法を事前に確認し、可能であれば建物管理を行っている業者や専門の電気工事店に相談することが重要です。

3.「費用を抑えて効果を最大化する」投資判断としての魅力

（1）小さな投資でも、安心感が生む満足度は大きい

物件のグレードアップというと、高額な内装リフォームや外壁修繕を思い浮かべるオーナーも多いですが、インターホン交換のように投資規模を抑えながら実際の入居者満足度に直結する施策は非常に効率的です。

防犯や快適性に直結する機器であるため、たった1つの設備改善で「この部屋に住みたい」という気持ちを引き出すことができる可能性があります。これは、単に家賃を下げて入居を狙うのとは違い、「価格」ではなく「価値」で選ばれる戦略として有効です。

（2）投資回収期間の短さと、早期成約による安定収益

また、インターホン交換は導入コストに対して得られる効果が比較的分かりやすく、家賃の微増や空室期間の短縮という形で早期に成果が出るケースも多いです。特に、設備改善を行ったことによって内見数が増加し、結果として空室期間が以前に比して短くなることもあります。

空室期間の短縮は、そのまま年間収入の改善につながるだけでなく、空室による物件価値の低下を防ぐという副次的なメリットもあります。つまり、インターホン交換は「損失回避」と「価値向上」の両面から費用対効果を発揮できる、コスト効率の高い施策なのです。

4.効果が出にくいパターンもある。戦略的に導入を

（1）外観や他設備の老朽化とのバランスに注意

いくらインターホンを最新のものに交換しても、物件の外観が著しく老朽化していたり、共用部が汚れていたりすると、全体としての印象が悪くなり設備改善の効果を打ち消してしまうことがあります。

このような物件では、外壁塗装やエントランスの美装といった視覚的な第一印象の改善と併せて行うことで、設備改善の効果が最大限に発揮されます。入居希望者の目線に立ち、「第一印象」と「安心感」をセットで提供することが重要です。

（2）競合が同等設備を導入済みのエリアでは単独効果が薄れる

都市部や新築・築浅物件が多く立ち並ぶエリアでは、モニター付きインターホンがすでに標準装備となっているケースが多く、それだけでは差別化が難しい場合もあります。そのような場合には、無料インターネットの提供や宅配ボックスの設置などと組み合わせることで「多面的な価値提供」が可能となります。

（3）入居者層の特性に応じた機器選定も重要

高齢者やシニア向け物件では、操作が複雑すぎる設備がかえって敬遠されることもあります。最新機能が多く搭載されたインターホンでも、使い方がわからなければ入居者にとってはストレスになります。

そのため、こうした層をターゲットとする物件では、操作が直感的で見やすい表示のシンプルなモデルを選ぶなど、ユーザー層に合った仕様の機器を導入することが大切です。

まとめ

インターホン交換は、決して派手な設備投資ではありません。しかし、住まいに対する「安心感」や「納得感」といった心理的価値を高める効果があるため、空室対策としては非常に優れた選択肢です。

築年数が経った物件でも、こうした“小さな改善”を積み重ねることで、「住みたい部屋」から「選ばれる部屋」へと進化させることが可能です。大掛かりな大規模リノベーションを予定しているのであればその際に、そうでない場合は、まずはインターホン交換という低リスク・高効果な一手から始めてみるのも有効な戦略といえるでしょう。

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